ガールズバーのシフト人数を来客数から決める方法

ガールズバーのシフト人数は、一日の来客数だけでなく、時間帯ごとに店内にいるお客さんの数から考えます。接客に必要な人数へ、会計や休憩を支える担当を加え、忙しい時間に人が足りる配置を先に作ります。

「昨日と同じ客数なのに、今日は会計が重なって手が足りない」と感じる原因もここにあります。何時に混み合うかによって必要な配置が変わるため、一日の合計客数だけで判断しないことが大切です。

一日の客数より、同じ時間にいる人数

一日に20人が来店する店でも、2時間に集中する日と、一晩を通して分散する日では忙しさが違います。さらに、長く滞在するお客さんが多いと、新しく入店した人数だけでは混み具合を捉えられません。

店長が最初に整理するのは、同じ曜日の営業記録です。入店・退店の時刻を使い、各時間帯に店内にいた人数と、最も混雑した時間帯を確認します。個人名を書き出す必要はなく、人数と時間が分かれば始められます。

例えば20時に4人、21時に8人という来店記録だけでは、20時のお客さんがまだ滞在しているか分かりません。21時時点で12人いるなら、8人だけを想定した配置では足りなくなる可能性があります。

祝日前やイベント日は通常の曜日と分けて考えます。記録が少ない新店では予約人数と席数から仮の案を作り、営業後に実際の人数と比較する方法が使えます。ここで全国共通の「1人で何人」という一律の基準は置きません。

接客する人と、会計・休憩を支える人を分ける

ガールズバーでは、カウンター越しの接客に加えて、ドリンク作り、グラス洗い、会計などが重なります。接客できる人数を数えるときは、誰がそれらの業務を受け持つかも一緒に決めます。

次はカウンター営業を想定した架空の配置例です。店長が会計や片付けを担当し、混雑する時間帯に接客へ入れるキャストを1人増やす案にしています。人数の相場や推奨値を示すものではありません。

この案なら、キャストの勤務は2人×4時間と1人×2時間で合計10時間です。店長の4時間を含めると、店舗全体の総労働時間は14時間になります。人数だけでなく、合計の勤務時間も一緒に記録します。

新人が説明を受ける時間や休憩中は、その人を通常どおり接客できる人数に含めません。店長が不在になる時間も同様です。机上では足りていても、会計ができる人がいなければ配置の見直しが必要です。

お客さんの待ち時間が増えていないか、ドリンクの提供や休憩が無理なく回るかを店内で確かめ、足りない役割へ人を置きます。席数の限界を超えて予約を受ける問題も、人員配置の工夫だけでは解決できません。

売上と勤務時間は、待ち時間と一緒に比べる

日本フードサービス協会の教材では、売上を総労働時間で割った数値を「人時売上高」としています。1人が1時間働く間に、お店でどれくらい売上があったかを見る目安です。

先ほどの合計14時間で売上が7万円なら、7万円÷14時間で5,000円です。これは給与でも利益でもありません。架空例の5,000円を、他店も達成すべき目標の数字として使うものでもありません。

勤務時間を減らせば、計算上の人時売上高が上がることがあります。しかし、待ち時間が増えたり、残った人に仕事が集中したりすれば、良い配置とは言えません。売上の数字と、実際に起きた混雑状況をセットで残します。

例えば「22時に会計が3組重なった」と分かれば、一晩中増員するより、その時間の会計担当を厚くする案が考えられます。判断するのは店長であり、キャスト個人の売上だけで必要人数を決めないことが大切です。

まとめ：次のシフト案へ反映する順番

来客数から作るのは、次に組むシフトの案です。既に決まった勤務シフトを、客数が少ないからと当日一方的に減らす話ではありません。

厚生労働省の「シフト制」労働者の雇用管理に関する留意事項では、パートやアルバイト等を含め、確定した労働日や勤務時間の変更は原則として労使双方の合意が必要とされています。急な勤務削減などのトラブルを避けるためにも、シフトの通知期限や変更手順のルールは、就業規則や雇用契約などであらかじめ定めておく必要があります。

最初は、直近の1営業日だけを1時間ごとに分けるところから始められます。足りなかった時間と役割が分かれば、次のシフトで試す変更も具体的になります。営業後は待ち時間と勤務時間を見て、案が合っていたかを確かめます。

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